子供をどこで育てるべきか？　海外 or 日本

現在、子供二人をアメリカで育てています。

長男は日本で生まれ、2歳の時にアメリカに移住しました。そのため、日本での教育は受けていません。長女はアメリカ生まれです。

現在、長男10歳、長女8歳になり、アメリカの現地校に通っています。日本より半年早く学校が始まるので、9月が入学式となっています。

土曜日は、日本語補習校に通いお昼まで日本語を勉強しています。毎回、国語と算数の宿題があります。アメリカで生活してきたため、同年代に比べると日本語はうまくありません。

さて、子供の将来を考えたときにこの先、どこで育てるべきか、悩んだ時期があります。

日本に帰国し、日本人として育てるか、このままアメリカに残りアメリカ人として育てるか。。10歳を過ぎたら、語学の観点で日本の授業についていくのは厳しので、早めに決めないと。

そして出した答えが、アメリカで教育を受けさせるです。

子供の将来を考えたときに、アメリカで教育を受けさせた方が、仕事の幅が広がると考えました。主な理由は3つです。

日本経済の衰退

世界に誇る日本企業は多いですが、年々その存在感が失われいています。アメリカでニュースを見ていても、注目されるのは中国企業です。ファーフェイ、アリババ、テンセント、バイドゥ、レノボなどテック企業が盛んです。

そして、中国のシリコンバレーと呼ばれる深センの活気。都市的地域の人口は1,447万人であり、世界第15位で、北京市、上海市、広州市と共に、中国本土の4大都市と称される都市です。

経済特区という地の利を活かした中国のハイテク企業が集まり、生活に取り入れられているテクノロジーは東京より進んでいます。

フォーブスが発表した2019年版「世界の有力企業2000社ランキング（グローバル2000）」では、トップ10のうち9位のロイヤル・ダッチ・シェル（英蘭）を除き、全てが米国と中国の企業でした。

1位　中国工商銀行
2位　JPモルガン・チェース
3位　中国建設銀行
4位　中国農業銀行
5位　バンク・オブ・アメリカ
6位　アップル
7位　中国平安保険
8位　中国銀行
9位　ロイヤル・ダッチ・シェル
10位　ウェルズ・ファーゴ

日本も、トヨタ、ホンダ、日産などの自動車メーカーは世界的に有名ですが、家電メーカーは世界との戦いに敗れ、イノベーションに弱くテック企業も育っていない状況です。

PwCの調査レポートですと、2050年のGDPの世界順位予測は下記の通り(PPPベース、2014年基準の恒常米ドルベース）
()内は2014年時点。日本だけでなく、欧州経済の衰退も顕著です。

1位　中国(1位)
2位　インド(3位）
3位　アメリカ(2位）
4位　インドネシア(9位)
5位　ブラジル(7位)
6位　メキシコ
7位　日本(4位)
8位　ロシア(6位)
9位　ナイジェリア
10位　ドイツ(5位)

人口減少も続きます。総務省統計局によると、下記のとおりです。
令和37年には10人のうち4人は65歳以上となります。

		総人口 （1,000人）	年齢3区分別人口構成比（%）
		総数	0～14歳 （年少 人口）	15～64 （生産 年齢 人口）	65歳以上 （老年 人口）
平成	2	123,611	18.2	69.7	12.1
平成	30	126,443	12.2	59.7	28.1
		将来人口
令和	2	125,325	12.0	59.1	28.9
	7	122,544	11.5	58.5	30.0
	12	119,125	11.1	57.7	31.2
	17	115,216	10.8	56.4	32.8
	27	106,421	10.7	52.5	36.8
	37	97,441	10.4	51.6	38.0
	47	88,077	10.2	51.4	38.4
	57	78,564	10.3	51.5	38.2

生産年齢人口が減り、所得が減り、国は税収が減りと明るい未来ではありません。消費税10%から更に上げてくる可能性は高いですが、抜本的な改革は難しそうです。

そうなると、年金や医療への影響が発生、つまり生活の質の低下につながります。

衰退していく日本市場で職を見つけることは、さらに競争が激しくなることが明らかです。

企業自体も縮小する日本市場から海外市場に向かって舵をとっています。これは至極、当然のことですが、考えていることは、どの国、企業も一緒です。

各企業は自国に守られていた環境から、アウェーでの戦いになります。生き残るのがさらに、大変な時代になるでしょう。

英語力

海外市場を相手にする場合、コミュニケーションで使う言葉は必然的に英語となります。何十年も前から、これからの時代、仕事で必要になるのは、”英語”と言われてきました。

英語のニーズ上昇するとともに、さまざまな英語会話教室も増えてきました。ただ、それにより日本人の英語レベルが上がったかと言えば、疑問です。

EF EPI 2019(世界最大の英語能力指数ランキング)では、日本は100か国中53位。

英語のネイティブでない人がアメリカの大学に入学するのに必要となるTOEFLの2017年の結果です。Reading,Listening, Speaking, Writingの満点がそれぞれ25点となり、合計120点満点となります。

日本語を母国語とする人の平均点は最下位です。

たいして、欧州は英語力のレベルが高いです。

Language	Reading	Listening	Speaking	Writing	TOTAL
German	23	25	25	24	98
Hindi	23	24	24	24	95
Bengali	23	23	23	24	93
English	22	23	24	24	93
Urdu	22	23	24	24	93
Swedish	21	24	25	22	92
Italian	23	23	22	22	90
Punjabi	21	22	23	23	90
Tagalog	21	22	23	23	89
Portuguese	22	22	22	21	87
French	21	21	21	21	85
Russian	20	22	22	21	85
Spanish	21	22	22	21	85
Korean	22	21	20	21	84
Farsi	20	20	21	21	82
Vietnamese	20	20	20	22	82
Chinese	21	19	19	20	79
Turkish	19	20	20	20	78
Arabic	16	19	20	18	73
Japanese	18	17	17	19	71

日本人の平均的な英語力は上がったかもしれませんが、世界からみるとビジネスで戦えるレベルには到達していません。

英会話教室を通っていたが、途中でやめたという人を良く耳にします。勤勉な日本人が努力しても、世界の上位に到達できないのは、会社優先の働き方も影響しているかと思います。企業によっては多忙な時に、皆を置いて帰社すると、白い目で見られたりします。

また、英語を話す環境や時間が欧州に比べ圧倒的に少ないというのも問題です。小さいころから、英語に触れる環境で育った人は、英語が上手です。北欧に住む人たちは、母国語、英語含め4‐5ヶ国語を話します。

また、学校の授業がライティング、リーディングに焦点を充てており、TOEFLのスコアからもわかるようにスピーキング、リスニングの能力が低いです。

海外の人で会議をした場合なども、日本人ははっきりと意見を言わないと言われますが、間違いが怖くて、言いたくても、しゃべれないと、いうのが一部の原因と思います。

TOEICで700、800点とっている人でも、全然しゃべれない人は多いです。コツをつかめば、ある程度の点数は取れるというのが現実です。

私の結論として、日本で英語を勉強するのは非常に難しいです。そして、一年英会話教室に通うのなら、一か月留学した方が効果は高い。

今後も英語が世界の共通語であることは、変わりありません。　中国やインドの人口が伸びようと、経済が大きくなろうと、揺るぎないです。
ビジネスだけでなく、スポーツの世界でも、学術・研究の分野でも英語が共通語です。

グローバルで生き残るための能力をつけさせるには、話す人口がますます減っていく日本語ではなく、英語をネイティブレベルに引き上げれる環境に置くのが一つの策と考えました。

住める国の選択肢が広がる

ウィキペディアによると、2014年で58の国と21の地域が英語を公用語としています。主な国は下記になります。他にも、カリビアン諸国やアフリカの国々で英語が使われています。

英語がはなせれば、これらの国々で住むのに、困らないということです。ビザがあれば、働いて収入を得ることもできます。

1.アメリカ
2. イギリス
3. アイルランド
4. オーストラリア
5. カナダ
6. ニュージーランド
7. 南アフリカ
8. インド
9. 香港
10. シンガポール

人口で言うと、英語を実用レベルで使用している人は15億人もいます。世界の総人口は推定73億人のため、英語を習得すれば世界中の5人に1人と意思疎通できるということです。

ネイティブ・スピーカーは1/4（25%）の3.8億人となっており、残りの3/4（75%）の11.2億人は、第二言語／外国語として英語を習得した非ネイティブ・スピーカーです。

もちろん、英語が話せれば、日本含めこの他の国々でも働けます。最も多いのが、英語教師です。英語のニーズが高いので、各国の政府が提供しているプログラムを利用して2‐3年英語教師として働く人も多いです。

有名なのがJETプログラムです。この英語教師の給与は一般的な大卒の初任給より高いです。応募要件についても教育関連の学位は必要ありません。

また、日本企業でも英語を公用語としている企業あるいは、公用語とする動きが盛んです。

社内で英語を公用語としている企業

一部セクションで英語を用いている企業

英語公用化を推進している企業

そして、楽天の三木谷社長は、英語を公用語にした理由をこのように話しています。

1つ目は、優秀な人材を獲得できるからです。世界には、日本語はできなくとも優秀な人がたくさんいます。世界一になるために、多様で優秀な人材は欠かせないと考えます。2つ目は、グローバル規模での情報共有と意思疎通を迅速にできるという点です。ビジネスをグローバルに展開する上で、海外のグループ社員やパートナーと一緒に仕事をしていくことは必然となります。英語は一体感を構築するための不可欠なコミュニケーション手段となるでしょう。また、こちらが日本語で話したことを英語に通訳するプロセスで発生するコミュニケーションロスや時間ロスを解消できます。3つ目は、そもそもインターネットビジネスの最新情報は英語で発信されるからです。翻訳されるのを待っているようでは、グローバル市場で勝てない。私どもも、日本語ではなく、英語で世界に発信していく必要があると考えます

今後、日本企業にて英語の公用化の動きはますます進んでくるでしょう。

2000年の初めのころは、街中に英語でのサインや説明が少なく海外の人からすると不便でしたが、今は海外からの旅行者も増え、英語のみならず、韓国語、中国語も街中にあふれています。徐々にですが、海外の人にとっても住みやすい街に変化しています。

英語をネイティブレベルで話せ、ビジネスの優秀者であれば、企業が欲しがり、将来日本に住むという選択肢も可能です。日系日本人の逆輸入ですね。

まとめ

以上より、英語を母国語として育てた方が、将来的なメリットが大きいため、アメリカでの生活を続けることに決めました。

ただ、個人的に最強だと思うのは、日本語および英語がネイティブレベルで、アメリカの一流大学でコンピューターサイエンスを勉強した日本人だと思っています。

シリコンバレーあたりに行けば、ものすごい年収で採用されます。日本人の勤勉さ、謙虚さに欧米人のイノベーション、創造力があれば、仕事には困らないと思います。といっても、現在日本に住んでいる子供の場合は、どうすればいいか？

英語の学習は早ければ、早いほどいいと思います。ただ、子供英会話教室で片言の英語を習って、たまに子供が発する英語を聞いて喜んでいても将来にはつながりません。

まず、小学校の時に、夏休みを利用してホームステイ。中学と高校の時に一年づつ海外留学。そして、大学は海外の4年生に行かせます。

そのまま、現地の企業に就職し経験とスキルアップを重ねれば、最終的に日本に帰ってきて、英語を公用語としている、あるいは外国人の採用を積極的に行っている日本企業で働くことも可能と思っています。

ただ、能力が高くなると働ける企業や国も広くなり、日本に帰って来たいと思うこともなくなるかもしれません。

親にとっては、寂しい話しですが、子供にとっては大きな成長になるでしょう。

最後までお読みいただきありがとうございました。